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人類の歴史における貿易とグローバル化

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人類の歴史における貿易とグローバル化

■貿易とは

今貿易とは、他国との間で行われる売買取引のことを意味する。他国との間には国境があり、国境を超えると、当事国の輸出入に向けた貿易制度だけではなく、2国間または多国間にまたがる貿易制度が関係してくる。

■通貨(お金)の概念

お金、貨幣、通貨など、呼び方は様々だが、「通貨」の概念は物々交換が通貨概念の第一歩だと考えられている。物々交換する当事者が、品物の価値を相互が認め、交換の基準を持つことによって、物々交換が成立する。

事実上の通貨として「貝貨(ばいか)」が流通していたと考えられている。古代の中国「殷」「周」の時代、紀元前十六世紀頃、子安貝(別名、タカラガイ)を通貨として用いていた。馬、牛、羊などの家畜や米などの物品は、扱いが難しい点や、重量物であるために、広い地域での流通には適していなかった。貝貨は、個数を数えやすい、軽量・小型である、腐食や変質し難いために、季節性を問わないなど、利便性が高かった。

後世には、銅貨、銀貨、金貨や紙幣に変わり、価値を持つ小切手、株券なども流通するようになった。現代においては、電子マネー、ビットコインなどの仮想通貨など、インターネット上で流通する通貨が発明され、人々の取引に用いる通貨(お金)は、複雑化している。

■グレート・ジャーニー(The Great Journey)

人類の登場は、700~600万年前。ホモサピエンスは20万年前。

宇宙は、約138億年前「ビッグバン」と呼ばれる大爆発によって誕生した。

地球は、約46億年前誕生。生命体は、その地球上に約38億年前に生まれた。

ホモサピエンスは、約30万年前に誕生。

ホモサピエンスは、約5万年前、生まれた東アフリカからヨーロッパやアジアへ二足歩行で移動を始めた。イギリスの考古学者ブライアン・フェイガン氏(Brian Murray Fagan, born 1st August 1936)は、人類の大移動を「グレート・ジャーニー(The Great Journey)」と名付けた。

■広がる国家(帝国)

メソポタミア文明やエジプト文明は、紀元前7世紀年、アッシリア帝国を築いた。

地中海域では、フェニキア、アテネやカルタゴにローマ帝国が続いた。

中国では、殷、周、春秋時代を経て秦、漢へと帝政が誕生した。

大航海時代は、15世紀に始まった。スペイン(イスパニア)、ポルトガル、大英帝国が、ヨーロッパからアメリカ大陸、アフリカ大陸、アジアへと覇権を競い、船団を各地に送り込み、ヨーロッパ以外の各地に植民地を獲得した。

大航海時代の突入によって、地球規模の貿易が始まり、商人と呼ばれるヨーロッパの富裕層は、航海へでる交易船に投資を行い、高いリスクを払いながらも莫大な利益も上げていた。

大航海時代に、株式会社の仕組みが生まれた。

世界最初の株式会社は、1602年に設立したオランダ東インド会社(Vereenigde Oost Indische Compagnie, Dutch East India Company)だ。ヨーロッパとアジアの貿易は、莫大な利益を作り出すが、5船に1船は失敗するほどリスクも高かった。投資した船の事業が失敗しても破産をしないよう、株式会社は投資家が集まる法人を考え出した。

今日の日本は、貿易立国として、世界の約200ヶ国の国や地域と国交を樹立している。

海外に在留する日本人は140万人以上いる。一方、外国人の日本在留者数は、2倍の280万人を超える。

■貿易と金融

紀元前2000年頃のバビロニアでは、家畜や穀物の貸し借りによって利子を得る商いをしていたといわれている。すでに金融システムが確立されていた。通貨(お金)、つまり貨幣が流通し、交易が盛んになると金融の商売が生まれた。紀元前5世紀のギリシャには両替商がいたといわれている。その後ローマ帝国にも金融システムが引き継がれ、銀行を意味するバンク(BANK)は、イタリア語の机(バンコ=BANCO)が語源だといわれている。

時間と距離共に長い航海には、多大なリスクが付随する。大航海時代の貿易に投資する事業投資家は、貿易保険の基礎も生まれていった。

通貨、銀行、保険など今日の金融システムは、大航海時代に基礎が築かれていった。ある意味では、貿易におけるグローバル化が進んでいた時期であったといえる。

今日の日本は、世界の24ヶ国および地域と21の経済連携協定(EPA=Economic Partnership Agreement)を締結している。この経済連携協定を締結した相手国との貿易総額に占める割合は80%を超え、経済連携協定の重要度が理解できる。

経済連携協定とは、経済産業省によると

「EPA・FTAとは

幅広い経済関係の強化を目指して、貿易や投資の自由化・円滑化を進める協定です。日本は当初から、より幅広い分野を含むEPAを推進してきました。近年世界で締結されているFTAの中には、日本のEPA同様、関税撤廃・削減やサービス貿易の自由化にとどまらない、様々な新しい分野を含むものも見受けられます。

FTA:特定の国や地域の間で、物品の関税やサービス貿易の障壁等を削減・撤廃することを目的とする協定

EPA:貿易の自由化に加え、投資、人の移動、知的財産の保護や競争政策におけるルール作り、様々な分野での協力の要素等を含む、幅広い経済関係の強化を目的とする協定」

日本の貿易に関する法律は、外国為替及び外国貿易法(外為法)がある。

経済産業省によると

「外為法は、対外取引の正常な発展、我が国や国際社会の平和・安全の維持などを目的に外国為替や外国貿易などの対外取引の管理や調整を行うための法律です。

外為法に基づき、特定の貨物の輸出入、特定の国・地域を仕向地とする貨物の輸出、特定の国・地域を原産地・船積地とする貨物の輸入などを行う場合には、経済産業大臣の許可や承認が必要となります。」

貿易をする会社は、日本で流通している日本円(JPY)以外に、米ドル(USD)、ユーロ(EUR)、人民元(中国元=CNY)など、貿易相手国の外国通貨の為替レートを気にするようになる。

国際貿易におおては、商品の売買を米ドル(USD)事が多いが、商品価格や諸条件の交渉時においては、相手国の通貨を用いて条件提示することもある。

日本銀行によると

「為替相場(為替レート)は、外国為替市場において異なる通貨が交換(売買)される際の交換比率です。一般に、わが国で最も頻繁に目にする為替相場は円・ドル相場ですが、そのほかにも様々な通貨の組み合わせに関する相場が存在します。

変動相場制においては、為替相場は、誰かが一方的、恣意的に決めるわけではなく、市場における需要と供給のバランスによって決まります。これは、物やサービスの価格が決まるのと同じ原理です。

「本日の東京外国為替市場の円相場は、1ドル=○○円××銭と、前日に比べて△△銭の円高ドル安でした。」などと報じられることがありますが、通常、これは「インターバンク取引」の為替相場を指しています。これに対し、個人が銀行で小口の両替や外貨預金をするといった「対顧客取引」の為替相場は、いわば小売り段階のものであり、インターバンク取引の為替相場とは異なります。」

■グローバル化とボーダーレス化

グローバル化とは、世界的な市場規模の拡大にともない、人、物、金、情報などが国境を越えて交流していくこと。従来は、国内市場と海外市場の連動性は少なかったが、インターネットの進化、サプライチェーンの拡充によって、国内市場と海外市場の壁が薄れてきている。

ボーダーレス化とは、業種による壁や、国際間における壁がなくなっている事を意味する。企業が複数ヶ国で同時にサービスを提供する、特定の業種が他業種へサービスを拡げるなど、国境だけでなく、他業種への参入障壁が薄れてきている。

GAFAのようなアメリカのITを象徴するような企業だけでなく、様々な企業が市場の多様化に応じるよう、グローバル化とボーダーレス化に取り組みを行っている。従来は貿易をしていなかった企業や個人事業主が、とても簡単に海外と輸入貿易をできる時代になってきた。

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